インターネット囲碁「大賭博場」に国内外300万人が会員加入しているある囲碁サイトが「大儲け対局」で論議を呼んでいる。発端は２４日未明、アマチュア有段者のＡとＢの対局に始まった。中盤まで圧倒的に優勢だったＡは、ヨセでミスを連発するや、結局僅差で逆転負けした。

Ａの勝利にサイバーマネーをかけていた会員は「Ａがわざと負けた」とし、２人の談合疑惑を提起した。当時この対局に会員がかけたサイバーマネーは７８億ポイント。１万ウォンを出すと約２４０万ポイント買えるということを勘案すると、インターネット囲碁１局で３０００万ウォン（約３００万円）以上の金がかけられていたわけだ。

韓国内一部の囲碁サイトが上級者間の対局に観戦者がオンラインカジノと同じようにサイバーマネーをべットできるシステムを導入し、新種「投機版」に転落している。ギャンブラーらがサッカーやボクシングの試合の勝者に金をかけるように、囲碁対局の勝者を当てるのにポイントをかけて賭けをするのだが、その裏で勝負操作などの副作用が出てきている。特にこれらのサイトのポイントは実質、現金で取引されており、実際の賭博も同じだという指摘がある。

有名オンライン囲碁サイトのＯ社によると、このようなバッティング対局は１日平均５００件程度行われ、上級者間の「ビッグマッチ」には数十億ポイントがかけられる。勝負が決まれば対局の勝者が１％をもらい、残りは配当率によって勝者を当てた会員に分配される。

Ｏ社はオンラインカジノベッティング対局のうち約１０％が事前に勝負を操作したものとみている。

このように「大儲け対局」が盛んに行われているのは、囲碁サイトのポイントでプロ対局生中継・囲碁講座など有料サービスを利用できるのと、すべてこれを特定の人に贈与する方式で金を受け取り、売ることができるためだ。

事実上、現金が行き来するため、勝負を操作すれば巨額を得ることができるのである。さらに現行法上。サイバーマネーは現金とみなさないことから、処罰が難しい実情だ。

囲碁サイト運営者側は、対局者のＩＰアドレスが近い場合、バッティング対局を禁止し、１００手以後はオンラインカジノでサイバーマネーをかけることができないようにするなど、対策を立てている。警察関係者は「サイバーマネーを現金化した会員を、詐欺や不法射幸行為で処罰が可能かを検討している」と明らかにした。