2001年9月にMGMが市場に参入した際、ネットギャンブルの信頼性は向上した。しかし、未成年者やインターネットギャンブルが許可されていない地域の居住者の参加をどのように拒否するかなど、数々の問題点に直面していた。ちなみに、MGM Mirage Onlineの本拠地は、オンラインカジノが合法化されている英領マン島にある。

MGMは「参加者が成人であること、さらにギャンブル禁止地域に居注していないことを確認できるゲームモデルを確立済みだ。それでも、運営を存続することはできない」と語る。

MGMのCEOのTerry Lanniは「残念ながら、このように十分機能するゲームモデルをもってしても、米国や世界の一部の国々における法的／政治的な思潮は依然として思わしくない」と述べている。「そうしている間にも、オンラインでカジノゲームを毎日楽しんでいる数百万の米国民が、守られるべき法律もない状況でギャンブルを続けていかなければならないのだ」（Lanni）

連邦政府の一部の立法者は長年に渡り、オンラインギャンブルを撲滅するための活動を続けてきた。インターネットギャンブルを停止に追い込む手段として使われたのは、ほとんどの場合、インターネットギャンブルのクレジット決済を違法とする法律だった。これまでインターネットギャンブル自体を禁止する法案は議会を通過していないないものの、容認派は反対勢力の広がりに戦々恐々としている。

問題をさらに複雑化しているのが、「オンラインで賭けを合法的に行えるかどうか」という点だ。反対勢力の説明では、「米国居住者は、電話回線を介したギャンブル行為を法律で禁止されており、オンラインギャンブルは技術的に憲法違反となる」という。この場合、MGMなどの大手カジノは、オンラインギャンブル参加者の大半を占める米国居住者を締め出さなければならなくなる。

オンラインゲーム業界団体のIGC（Interactive Gaming Council）は、「MGMのオンラインカジノ撤退は、法的問題が解決されていないことを考えれば当然の決断だ」と語っている。